今回は、過去30年間の倒産件数から
上場企業(新興市場、地方株を含む)の
倒産確率を計算してみます。

ババを引く確率はどのくらいでしょうか。

上場企業の倒産件数

■倒産件数チャート(1988-2020年)

　倒産上場企業リスト詳細は、下記コラムで公開しています。

保存版！過去３０年２８４社の倒産上場会社リスト

倒産株価チャート

コロナショックからリーマンショック、ライブドアショックまで
倒産企業の株価暴落から退場までの株価チャートを集めた懐古スライド集

倒産確率の計算

単純平均

33年間の倒産件数は284件となっており、
1年あたりの倒産件数は平均8.6件になります。

この期間の平均上場企業数は3500社程度になりますので、
１社あたりの倒産確率(１年)は単純平均で0.25%となります。
　8.6社／3500社＝0.245%

集中期と減少期

倒産件数は特定期間に集中する傾向があり、
特にバブル期の不良債権の問題から、
金融期間が連鎖破綻した1997-2004年と
リーマン・ショックの2008年以降で急増していますが、
その他の期間は減少しています。

そこで、倒産確率を倒産集中期と倒産減少期の
２つの期間に分けて計算してみます。

　集中期(15.5年)：233.5社 平均15.1件
　減少期(17.5年)：50.5社 平均2.9件

時期によって5倍以上の差があることが分かります。
同様に１社あたりの倒産確率(１年)では、

　集中期：0.43%
　減少期：0.08%

となります。
減少期の倒産確率は33年平均の1/3程度ですが、
集中期では65%増しになりました。

これだけの大きな差があるならば、
時期によって投資方針を変えることにも
合理性があるのではないかと思います。

従業員数や平均年収が高いほど倒産確率が低いという現実

従業員数と平均年収から倒産確率を推定する

倒産リスクは株価で分かる

問題は、どのような時期が危なくて、
どの時期が安全かということですが、
これは、株価水準そのものが答えです。

■倒産件数付き日経平均株価30年チャート

※赤文字は倒産件数１０件以上

日経平均で20,000円を切ると倒産が増え始め、
15,000円割れで急増するようです。
半々のボーダーラインは17,000円くらいでしょうか。

もっとも倒産が増えるから
株価が下げるのでしょうけど。

2020年4月末現在は、
コロナショックから２ヶ月あまり経過。
まだ上場企業の倒産はありませんが、
外出自粛要請などで企業業績の
大幅悪化が見込まれており、
リーマンショック以上の危機に
瀕する可能性があります。

安全な時期なのか、危機なのか。
大局を捉えて相場と対峙していきましょう。

理論株価を計算すれば、危ないかどうかも分かります。

理論株価で未来の企業価値を計算して長期投資利益を得る方法

確率は年数に比例する

これまで算出してきた倒産確率は、
１年あたりのものですので、
投資期間が長くなる場合は、
年数に比例して増加します。

仮に、投資を４０年続けた場合、
倒産企業というババを引く確率は
４０倍に上昇して約１０％です。

長期投資といって放置しておくと、
痛い目に遭うことになりますね。(笑)

確率は持株数に比例する

ここまで触れてきた倒産確率は、
持株１つあたりに対してのものです。

持ち株が１０銘柄ある場合は、
ババを引く確率は１０倍になり、
１００銘柄では１００倍です。

もちろん、分散投資している場合は、
分散分だけ被害も少なくなりますが、
倒産は、運不運や想定外ではなく、
確率的には避けて通れない必然と考えて、
備えをしておかねばなりません。

失敗の多くは人災。ヒューマンエラーである。
そして、方法を改めれば、人災は防ぐことが出来る。

ヒューマンリスクを回避して株式投資の勝率を上げる方法

ババを引かない方法

さて、上場企業全体の倒産確率を考えてきましたが、
個別では、企業によって倒産確率は全く違います。

実は、多くの銘柄の倒産確率は0%で、
確率の高い銘柄はごく一部です。

ババを引かない最良の方法は、
投資先を倒産確率0%の銘柄に限定することです。
持株の倒産確率は、定量的に監視するようにしておきましょう。

倒産企業リスト

なお、倒産企業リストは、
下記サイトで公開しています。

　倒産確率WEB－倒産企業

倒産時と同じコードで復活した
　新生銀(長銀)、あおぞら銀(日債銀)、
　かわでん(川崎電気)、ＭＶ東海(ヤオハン)、
　ヘリオス(フェニックス電)、
　および、REITのニューシティ
６銘柄は除外されています。

理論と実践は全くの別物。
実践経験が不足していれば、崇高な理論も役に立たない。

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